無料セミナー
Job≒タレントスキルのギャップ解消と、キャリア自律を支える
「スキルベースによる人材マネジメント実践手法」
開催日
対象
・経営幹部/CHRO
・人事責任者/HRBP/人材開発担当者
・タレントマネジメント施策の担当者
・キャリア自律施策の担当者
参加費(1名様につき)
無料
※同業他社 ・ 個人事業主 ・ 個人でのお申込は、お断りさせていただきます
概要
多くの企業では、タレントマネジメントシステムを導入し、従業員のスキルや経験などの情報を一元管理することで、組織横断的な戦略的人事配置や人材開発を進める仕組みを構築しています。
この仕組みは非常に重要ですが、従業員個々人のスキルを整理し可視化するプロセスに課題があり、「期待するタレントを見つけられない」、「職務に求められるスキルレベルと従業員の保有スキルにギャップがあり、期待する成果が得られない」といった問題がしばしば指摘されています。
さらに最近では、企業が人的資本(従業員のスキルや経験を通じて生まれる価値)を向上させるために、従業員一人ひとりが自らキャリアを主体的に考え、能力を最大限に発揮する「キャリア自律」が注目されています。
しかし、その実現には次のような課題があります。
・従業員が自分のスキルを把握・整理できていない。
・各職務に求められるスキルやその水準が現実的な視点で明確にされていない。
これにより、従業員が自発的にキャリアを考えられる環境が整わず、結果的にキャリア自律が阻害されているのです。
これらの課題を解決する第一歩は、「スキルの可視化」に取り組むことです。このアプローチは、人事領域におけるグローバルトレンドである「スキルベースの組織・人材マネジメント」の方向性とも一致しており、企業が優先的に取り組むべき重要な課題といえます。
本セミナーでは、従業員個々人が保有するスキルを整理し可視化するための具体的な手法について解説します。
また、この取り組みにおいて、コーチングがどのように役立つのか、HRテクノロジーを活用してどのような支援を受けられるのかについてもご紹介します。
◆◆ 登壇者プロフィール ◆◆
株式会社SP総研 代表取締役
民岡 良 Tamioka Ryo
1996年慶應義塾大学経済学部を卒業後、日本オラクル、SAPジャパン、日本アイ・ビー・エム、ウイングアーク1stを経て2021年5月に(株) S P総研 代表取締役に就任。現在は「持続可能な働き方」を追求するためのコンサルティングサービスを提供しており、「人的資本開示」(ISO 30414)に関する取り組みについても造詣が深い。日本企業の人事部におけるデータ活用ならびにジョブ定義、スキル定義を促進させるための啓蒙活動にも従事。著書に『HRテクノロジーで人事が変わる』(共著、労務行政、2018年)、『経営戦略としての人的資本開示』『戦略的人的資本の開示』(共著、日本能率協会マネジメントセンター、2022年)、『現代の人事の最新課題』(共著、税務経理協会、2022年) 、『最新のHRテクノロジーを活用した 人的資本経営時代の持続可能な働き方』(すばる舎、2024年)等がある。「ビジネスガイド」(日本法令)等への寄稿、ならびに、労政時報セミナー、HR Summit、日経Human Capital、HRカンファレンス等、登壇実績多数。
プログラム
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【プログラム】
1. タレントマネジメントの現状と課題
・Job≒タレントスキルのギャップが生じる背景:期待と現実のズレ
・スキル可視化の重要性とそのグローバルトレンド
2. スキルベースの人材マネジメントとは
・スキルベースアプローチとは
・職務に必要なスキルの可視化と水準設定のポイント
・スキル可視化によるキャリア自律の促進3. スキル可視化の具体手法
4. キャリア自律を支える仕組みづくり
・コーチングが果たす役割と導入の具体策
・今後の展望と企業に求められるアクション
※プログラム内容は、予告なく変更になる場合がございます。予めご了承ください。
開催概要
開催日時 | 2025年2月27日(木) 12:00~13:00 |
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開催場所 | Zoomを活用したオンラインセミナー(ウェビナー形式) |
担当講師 |
![]() 民岡 良Tamioka Ryo 1996年慶應義塾大学経済学部を卒業後、日本オラクル、SAPジャパン、日本アイ・ビー・エム、ウイングアーク1stを経て2021年5月に(株) S P総研 代表取締役に就任。現在は「持続可能な働き方」を追求するためのコンサルティングサービスを提供しており、「人的資本開示」(ISO 30414)に関する取り組みについても造詣が深い。日本企業の人事部におけるデータ活用ならびにジョブ定義、スキル定義を促進させるための啓蒙活動にも従事。著書に『HRテクノロジーで人事が変わる』(共著、労務行政、2018年)、『経営戦略としての人的資本開示』『戦略的人的資本の開示』(共著、日本能率協会マネジメントセンター、2022年)、『現代の人事の最新課題』(共著、税務経理協会、2022年) 、『最新のHRテクノロジーを活用した 人的資本経営時代の持続可能な働き方』(すばる舎、2024年)等がある。「ビジネスガイド」(日本法令)等への寄稿、ならびに、労政時報セミナー、HR Summit、日経Human Capital、HRカンファレンス等、登壇実績多数。 |
参加費(1名様につき) | 無料 ※同業他社 ・ 個人事業主 ・ 個人でのお申込は、お断りさせていただきます |
主催 | ビジネスコーチ株式会社 |